Turnitin、講師向けの包括的な指導ツール 「Turnitin Originality」を発表

「アカデミック・インテグリティ」(※)を担保するための学術支援ツールを提供する Turnitin（読み：ターンイットイン、本社： 米国カリフォルニア州オークランド、CEO：クリス・カレン）は、教育機関における講師向けの包括的な指導ツール「Turnitin Originality（読み:ターンイットイン・オリジナ リティ）」の提供を開始しました。この新しいツールは、Turnitin のソリューションとして広く知られてい る文章類似性チェック機能に、講師の間でニーズが高まっている文章執筆代行に関するチェックや、 独自性を持った思考力の価値を生徒に教えるための、新たな機能を追加したものです。

Turnitin は国内において 2010 年から、文章類似性チェック機能で知られ、学生には論文チェック や書き方学習ツールとして、指導者および講師には評価ツールとして使われている「Turnitin Feedback Studio」と、 研究者や大学院生などには投稿前の論文類似性チェックツールとして使われている「iThenticate」を、 大学などの教育機関に提供してきました。現在それらは、200 を超える 高等教育機関および研究機関で採用されています。今回の Turnitin Originality は、日本語にも対応しているため、強化機能をすぐに利用することができます。

学校や大学の授業がオンラインへと移行している中、教育機関は、より熟慮を重ねた全体的なアプ ローチで「アカデミック・インテグリティ」 を担保していく必要があります。Turnitin Originality は、包括的なテクノロジーを活用して、 文章の盗用がないかを調べたり、生徒に対し他者によるアイディアや概念を正しく引用する方法を教えたりすることをサポートします。 講師が学生の提出物を評価する際に、 Turnitin Originality を使うことで、 既出刊行物との類似性や出典がきちんと記されているかを精査することができる他、 生徒以外の他人が作成した文書である兆候を確認することができます。こうしたデータを基に講師は、 独自の思考をどのように表現すべきか生徒を指導し、どのような評価を下すかを決めることができます。

Turnitin が他社に先駆け 20 年前に始めたような、一般的な文章比較ツールは、コピペによる盗作や不正行為を検知しますが、 新たな形の不正に対応するテクノロジーまでは備えていませんでした。今回、このツールを使う事で教育機関は新しい「アカデミック・ インテグリティ」の標準を設定し、生徒や講師に対してそれを実現するための一貫したツールを提供できるようになりました。生徒に対してレポ ートや論文の提出前に Turnitin Originality を使うように促すことで講師は、 生徒にどのように他者の文章を引用すべきかを教えることができます。

Turnitin のCPO(最高製品責任者)兼 CMO(最高マーケティング責任者)のヴァレリー・シュ レイナー(Valerie Schreiner)は、次のように述べています。「『アカデミック・インテグリティ』の担保 を支援することは、いくつものステップを通して、 論文の作成にはどういったことが期待されるのかを示し ていく過程でもあります。生徒にツールを提供することによって、 生徒自身が内容を精査し必要に応じて内容を修正する、講師に対しては、次に問題になりそうな箇所の特定を助け、 介入することができるよう支援します。Turnitin Originality はこの一つのツールを通じて、 不正がありそうなあらゆる可能性を講師に提示し、盗用や引用のミスを責めるのではなく、教育的指導より修正を促すことを支援します」

オーストラリアのディーキン大学 Center for Research in Assesment and Digital Learning (CRADLE)で助教兼副部長を務めるフィル・ドーソン(Phill Dawson)は、次のようにコメント しています。 「オンライン学習への急な移行に伴い、不正が出てくる場面も広がってくるでしょう。『アカ デミック・インテグリティ』 に対する啓蒙は進んでいますが、その認識に対するギャップも生まれてくるものと思います。その対策には、 認識のギャップを補完する支援策やツールを、逐次アップデートしていく必要があると思います」

※「アカデミック・インテグリティ」とは、自身が取り組んだ学習・研究の成果を披露するにあたって、守るべき原則を理解し、 誠実かつ公正に取り組むことを指します。これには、正当な引用無しに他者の成果(著作物)を不誠実に盗用・剽窃しないといった今日の教育・ 研究現場が直面する課題に対して、学習者を啓蒙し、教育・指導することが含まれます。

※ 本プレスリリースは、米国にて 8 月 4 日に英語で発表した内容を基にした和訳(日本語版)です。文章の解釈については、 英語が優先されます。