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【11月2日 プレスリリース】AIライティングを検知する機能を搭載したiThenticateの最新版2.0を提供開始
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iThenticate(アイセンティケート)とは何か?誰の役に立つのか? | ターンイットイン

The Turnitin Team
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Christine Lee
Christine Lee
Content Manager
iThenticate(アイセンティケート)でできること

学術の研究者や研究機関の管理者、学術雑誌の編集者は、常に質の高い研究成果を求めます。そのためには、盗用・ 剽窃などの研究不正を未然に防ぐことが重要でしょう。

iThenticateは、主に大学や企業の研究者、学術機関、政府機関、出版社等が執筆した論文、 出版物等を公開する前に既存の論文と照合し、剽窃を探知するためのオンラインツールです。研究者は、出版社へ論文を投稿する前に盗用・剽窃 (自己盗用・自己剽窃を含む)がないかをチェックすることで、デスク・リジェクションを未然に防ぐことができます。また、 iThenticateは、出版社からの信頼も厚く、出版プロセスのなかでも使用されているので、 出版社と同一の基準に沿って研究の質を保証することができます。

iThenticateの特長は、学術研究のニーズに特化したデータベースを活用していることです。 トップレベルの研究や最新研究を網羅する、包括的なデータベースを参照し、高度な除外オプションにより比較対象を絞り込んで、盗用・ 剽窃の有無を確認できます。iThenticateでアクセスできるデータベースには、 700億ものウェブページと1億7千万件の学術ジャーナル記事に加えて、ProQuest Dissertations & Thesesや教育機関独自のレポジトリも含まれます。学位論文を執筆中の大学院生は、 自分の論文に意図しない剽窃や盗用がないかを確認することができます。

また、CrossRefとのパートナーシップにより、出版プロセスに必要な、 原稿の審査と査読基準にiThenticateが使用されています。つまり、ElsevierやTaylor & Francis、 Nature、Springer、Wiley-Blackwellといった大手の学術出版社が、 投稿論文の審査で使用しているのと同じツールを使えるのです。

研究業界は世界的に成長を続けています。この傾向は2030年以降も続いていくと予想されています。COVID-19のパンデミックのなかでさえ、世界的に政府主導の研究支援は安定して続いているようです。そのため、論文をジャーナルに投稿する前に剽窃の可能性を明らかにし、 論文と研究の評価を担保する重要性は今後さらに高まるでしょう。

iThenticateは誰の役に立つのか?

iThenticate は、大学入学試験から大学院生、教員の研究、そして研究推進部門まで、学術機関全体で利用することができます。 出版社にとっても、iThenticateの保証は有益です。

  • iThenticateは、修士論文や博士論文に取り組む大学院生と教員の間で、情報共有や研究の共同作業を可能にします。
  • iThenticateにより、研究者は、出版社と同じプラットフォーム上で、学術不正のリスクを減らし、 論文やグラント申請書を執筆できます。
  • iThenticateは、助成金申請者が研究を始めるための資金源を確保できるよう、グラント申請書の作成をサポートします。
  • iThenticateは、学術機関と研究機関をスキャンダルから守ります。
  • iThenticateは、出版社の論文出版プロセスをサポートし、 出版社の学術的な評判とインパクトファクター(IF)の維持に役立ちます。
  • iThenticateは、入学者選考の担当者が、個別の小論文や志望動機書に盗用・剽窃および学術不正がないかの審査に役立ちます。
iThenticateユーザーの声

「iThenticateは、自分の論文が完全にオリジナルであることを保証してくれるので、本当に助かります」

「学術出版社で編集長をするものにとって、iThenticateはなくてはならない大切なツールです。私たちの読者を守り、 盗作や倫理に反する論文により出版社の評判が傷つくことから守ってくれています」

「iThenticateは盗用・剽窃を見つけるだけでなく、自分の研究の独自性を作り上げるうえでも優れたサービスです。 同じ職場の研究者みんなに薦めています」

まとめ

今後さらに勢いを増していく研究競争と厳しい出版プロセスのなかで、iThenticateは研究者と研究機関、出版社にとって、 研究公正性を守り、担保するための一つの手段です。業界基準のツールを使用して、執筆された論文がオリジナルであることを保証し、 知的財産の保護および風評被害の防止、ワークフローの改善を促進させていきましょう。